非営利団体「ジャーナリスト保護委員会」によると、世界では2024年だけで124人ものジャーナリストが殉職した。ウクライナでは2022年2月以降、今日までに21人のジャーナリストが死亡しているという。日本では「無謀」「迷惑」「自己責任」などとネガティブ ...

1990年に会員制月刊誌として創刊した「フォーサイト」は 2010年9月にウェブメディアとして装いを新たにしました。 「フォーサイト」の意味は「先見性」。 多種多様なニュースがネット上に ...

普通に考えれば「ありえない」と言うべきだろう。パレスチナとの紛争、周辺諸国との緊張、そして核保有――。アラブの海に浮かぶ孤島のようなイスラエルが、自国の安全保障に関して ...

東京大学の小泉悠准教授と内田州特任研究員が、米トランプ政権の対ウクライナ政策の現状と、それに対する米国内の共和党穏健派の反応について議論する。「先端研創発戦略研究オープンラボ（ROLES）」の動画配信「ROLESCast」第20回（2025年4月7日 ...

故・安倍晋三総理は第1次トランプ政権（2017～2021）と巧みに付き合うことに成功した。ディールを旨とするドナルド・トランプ大統領に対して安倍総理が切ったカードのひとつに、米国製兵器の購入がある。具体的には2018年末、当時すでに42機を購入予定だ ...

理論と現実のギャップが顕著となり、マーケティング、そしてビジネスをアップデートするタイミングだと思います。これからの時代に向けて何をどのように変容していくべきか、そのヒントは若い世代の行動理解から得られます。彼らの行動の中には5〜10年後の社会の新し ...

2025年は第2次世界大戦の終結と国連創設から80年の節目にあたり、中国とロシアは「対日歴史戦」で連携することが予想される。米トランプ政権の外交・安保政策に不透明感が拭えない中、日本にとって欧州諸国というパートナーの存在感はかつてなく高まっている。英 ...

トランプ政権の大転向で、企業が「ESG（環境・社会・企業統治）」「脱炭素」「DEI ...

と言っても、レシピがわかりにくいとの定評がある私のことだから、あまり期待はしないでいただきたい。加えて、以前にも書いたレシピが出てくるかもしれないが、ここでは改めて「春の簡単祭」ということでお許しくださいませ。

石破総理にとってトランプ関税は、その衝撃によって国内での政局をかき消すという意味で好機でもある。実際にトランプ大統領と早期の電話会談を行ったことは評価すべきだ。だが、肝心の担当閣僚を選ぶにあたって、対米交渉の経験や能力は二の次で「冷や飯仲間」の側近を指名した点に、総理の政治家としての限界が見えるのではないか。

ウクライナの停戦交渉が進まない。トランプ政権は苛立ちを募らせるが、「無条件」を求める米国、条件闘争を狙うロシア、「安全の保証」を求めるウクライナという三者間の隔たりは大きい。「停戦」の先に「和平」を実現する枠組みも必要だ。本連載では、ウクライナ停戦・ ...

2012年、モンゴルのゴビ砂漠で、水道管の工事中に奇妙な恐竜の化石が発見された。手には指が2本しかなく、鋭いかぎ爪の形をしている。この化石は、珍しい体型で知られる「テリジノサウルス類」の恐竜の中でも特に変わった新種であることが、3月に発表された論文で ...