と言っても、レシピがわかりにくいとの定評がある私のことだから、あまり期待はしないでいただきたい。加えて、以前にも書いたレシピが出てくるかもしれないが、ここでは改めて「春の簡単祭」ということでお許しくださいませ。

トランプ政権の大転向で、企業が「ESG（環境・社会・企業統治）」「脱炭素」「DEI （多様性、公平性、包摂性）」の看板を引っ込める動きが進んでいる。ただ、機関投資家の本音は「面従腹背」。ある調査によれば、実に8割前後の機関投資家が今後2年間にサステナブル運用の資産配分が増えると予想した。もはやESGを無視した経営は“儲からない”と見なされている。

ウクライナの停戦交渉が進まない。トランプ政権は苛立ちを募らせるが、「無条件」を求める米国、条件闘争を狙うロシア、「安全の保証」を求めるウクライナという三者間の隔たりは大きい。「停戦」の先に「和平」を実現する枠組みも必要だ。本連載では、ウクライナ停戦・ ...

右翼ポピュリスト政治家の定番だったEU攻撃を控え、むしろ積極的にかかわることでEUの姿を変えようとする。保守強硬派としてのレトリックを駆使しながら、実際には穏当で現実的な政策を遂行する。ジョルジャ・メローニのこうした巧みな二面性は、イタリアの連立政権 ...

2012年、モンゴルのゴビ砂漠で、水道管の工事中に奇妙な恐竜の化石が発見された。手には指が2本しかなく、鋭いかぎ爪の形をしている。この化石は、珍しい体型で知られる「テリジノサウルス類」の恐竜の中でも特に変わった新種であることが、3月に発表された論文で ...

中国政府の公式発表はもちろん「断固反対」。だが、米国があくまで貿易赤字ゼロを目指すなら、別の国が消費市場となるしかない。いまこそ中国過去40年の成功ストーリーが世界にとって意味を持つという議論。あるいは逆に、いよいよ窮地の中国政府が官製バブル作りに本 ...

マクロ的には低迷が続く中国経済だが、売上高大幅増のファーウェイ、生成AIのDeepSeek、世界市場でヒット中のアニメ映画「ナタ2」など、米中デカップリングに対抗する「独立自強」の成功例も見えてきた。3月の全人代で示した財政支出拡大と金融緩和のパッケ ...

12日にオマーンで開催された米－イランの高官協議は19日の再協議で合意。スティーブ・ウィトコフ米中東担当特使とイランのアッバス・アラグチ外相との間で「非常に前向きで建設的」な協議が行なわれたと、ホワイトハウスは発表しています。

スウェーデンのAI（人工知能）ベンチャー企業IntuiCellは、人間や動物のように学習し、適応していくことができるロボット犬「ルナ」を開発したと3月19日に発表した。その特徴は、人工的な「神経系」が搭載してあり、本物の犬のように学習するところだ。

フランスの右翼マリーヌ・ルペンとは違い、メローニは官僚やエリートと連携する現実主義を通してきた。それは首相就任後の安定した政権運営も支えている。内政に足をとられるドイツ、フランスとは対照的に、イタリアが国際社会でここまで重きをなすのは「初めてかもしれ ...

「戦後メディア界のドン」として君臨してきた読売新聞主筆・渡邉恒雄は、誰よりも勉強し、誰よりも取材する記者だった。同時に誰よりも「人を従わせ、物事を決める力」があった。渡邉の「権力」については、強引な手法とともに批判されることもあった。そもそも社内的な ...

トランプ政権の対イラン「最大限の圧力」には、イラン石油輸出の「量」を削減しつつ「価格」も抑えることが欠かせない。その成否を左右するのは主要な買い手・中国と、国際原油価格に大きな影響力を持つサウジアラビア。この二国の対応はどのように想定できるのか。仮に ...